ワークシフトのブログ

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士のキャリアは多様化しており、一昔前に比べて個人事業主や代表取締役社長して独立して活動する者が増えている。

しかし、経済的にもキャリアデザインの視点においても成功している人は少ない。

当然、独立すれば、雇用されている時と異なり「自らの顧客」を創造しなければ、収入は激減する。

つまり、独立が成功しない者は「顧客の創造」ができていないのだ。

「顧客の創造」を行う方法は「マーケティング」の他ならない。

「マーケティング」を実践せずに独立して働くなど、丸腰の状態で戦場に行くようなものである。

それでは、なぜ、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の個人事業主や起業家は「マーケティング」が苦手なのか？

それは、医療機関や介護事業所に勤めている時に「マーケティング」に関わることなど皆無だからである。

患者や利用者は、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が自ら創造しているのではなく、医師や介護支援専門員から紹介をされている。

したがって、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が顧客を創造する「マーケティング」の必要性などを感じることは皆無である。

そのため、独立したとしても、「マーケティング」を学ぶことに対する心理的ハードルや手間などが生じ、起業家として成功できないセラピストが多い。

独立しているセラピスト、独立志望のセラピストは絶対「マーケティング」を学ぶべきである。

「マーケティング」をしなければ、事業が継続できずに自分自身のやりたいことすらできなくなるからだ。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

こんにちわ。

株式会社Work　Shift代表取締役の高木綾一です。

日頃、このブログサイトでは少々過激なことも発信しておりますが、今日は趣を変えて、弊社の5周年記念についてご報告申し上げます。

2014年12月1日に弊社は創業いたしました。

コンサルティング事業、キャリア促進事業、教育事業を中心に事業を開始いたしました。

創業後、様々な人と出会い、ご縁を頂き、多くのご案件を頂きました。

コンサルティングのクライアントは40社を越えております。

また、この5年間700回以上の教育セミナーも開催いたしました。

さらに、高木綾一のセミナー講師も5年間で600回を越えることができました。

私自身本当に運が良いと思います。

素晴らしいクライアントやビジネスパートナーと出会う事ができ、ここまで来ることができました。

皆様に支えられた5年間でございました。

これからも、自分の実力をおごらず、しかし、卑屈にもならず事業に邁進いたします。

私もそろそろ年齢も40代中盤です。

体調に十分留意しながら、事業を進めて参ります。

今後も既存事業の成長と新規事業の創出に努めます。

関係者の皆様方、本当に5年間ありがとうござました。

そして、これからも素晴らしい経験を共有させてください。

株式会社Work　Shift
代表取締役　高木綾一

高齢化の進展が半端ない。

先進国で2000年以降に生まれた子供たちの半数以上が、105歳以上まで生き、 2060年の平均寿命が女性で90歳後半、男性で80歳後半である と予想されている。

特に、日本は救急医療とリハビリテーションが発達し、さらに、今後は健康増進分野の充実も図られていく。

そのため、長寿化は益々進むだろう。

しかし、厳しいことに年金の財源である社会保障費がひっ迫している。

そのため、生活費を維持するために多くの国民が高齢者になっても、仕事を続けなければならない状況となる。

2060年には70歳～80歳ぐらいまで働くことが常識になるだろう。

PT・OT・STの仕事は、肉体労働でもあり、感情労働でもある。

今現在、医療機関に勤めるセラピストは一日18単位の取得、訪問リハビリに勤めるセラピストは一日6件の訪問を標準化されていることが多い。 しかし、冷静になって考えてほしい。

70歳以上でもその働き方できるだろうか？

体力的にも、感情的にもそのような働き方がいつまでできるのか？

現在のPT・OT・STのキャリアデザインは、20代から40代を対象にしているが、今後は高齢者PT・OT・STのキャリアデザインが大きな課題となる。

70歳以上になってもどのようにして働いていくのか？

別の視点で言い換えると、肉体労働や感情労働をしなくても仕事を継続していくスキルを若い頃から培っているか？と言える。

体を動かすこと・感情を抑制するスキルだけを養っていても、高齢者になった時にそのスキルは陳腐化していく。

よって、高齢者になっても社会や組織に貢献できるスキルを若いうちから考えなければならい。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

最近、全国の事業所でコンサルティングや講演活動をしているとよく見たり、聞いたりする事柄がある。

それは、リハビリテーション部門が介護部門の下請けになっていることである。

簡単に言うと、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などのセラピストが、本業のリハビリテーション業務を全うせずに、介護職の業務に従事していることである。

特に、通所介護、通所リハビリ、老人保健施設、療養型病院でよく見受けられる。

このような介護部門の下請けになっているリハビリテーション部門は、算定するべき報酬や加算が取れていなかったり、作成するべき書類（通所介護計画書やカルテ記録等）がおろそかになっていたり、挙句の果てには利用者に対するリハビリテーションがおろそかになっている。

介護部門の業務を支援することが問題ではなく、他部門の支援により、本来のリハビリテーション業務がおろそかになってることが大問題である。

リハビリテーション部門の介護部の下請け現象の原因は二つである。

１．組織や管理職が必達するべきリハビリテーション業務を明確に明確にできていないため、必達に対する意識が低くなり、その他の業務に力を分散させてしまう

２．セラピスト自身がセラピストとしての仕事に対するプライドや能力が低いため、その組織で生き残っていくために他部門の仕事を支援する

これらの原因を根本的に解決しなければ、リハビリテーション部門が真の意味で自立した組織になることはない。

自らがやるべきことをして、それが達成できたうえで余剰の時間があれば他部門を支援するべきである。

このことを組織・個人ともに取り組まなければ、書類作成不備、質の悪いリハビリテーションが横行する。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授